オービックが過去に開催した経営管理に関するセミナーレポート一覧です。
混迷する時代を勝ち抜くために、経営者は同業や異業種の企業を会計目線で分析し、経営戦略に活かすことが求められます。強い企業はなぜ強いのか。苦戦している企業はなぜ苦戦しているのか。両社を分ける原因は何なのか。数多くの企業経営を指導してきた小宮一慶氏が具体的な企業事例をもとに鋭く考察しました。
データの解析手法はビジネスの目的に応じてどのように使い分けるのか?
データサイエンスの取り組みを成功させるための考え方やポイントとは?
企業の「データ資産」をどのように分析、活用し、効果の高い経営戦略へと繋げるのか?当セミナーでは、「統計学が最強の学問である」の著者である西内氏が、企業経営に活かすための実践的データ分析の手法を解説しました。
1980年代には『企業の寿命30年説』でしたが、いま企業の平均寿命は23.5年と言われています。さらに、日本企業は収益力・生産性が低いとも言われています。
原因はどこにあるのでしょうか?多くの企業では、問題の部分を解決するためにその部分だけを最適化することが良くあります。しかし、部分最適の組み合わせでは全体最適にはなりません。『全体最適のシステム』を構築することが経営トップのいちばんの仕事ですが、そのためには、まず、経営の全体像を理解しなければなりません。
そこで当セミナーでは、自社の問題点を把握し優先順位付けをするとともに、「何をやるか」だけではなく「何をやらないか」を決断して成功した事例をご紹介しながら、経営トップが常に意識すべきことについて解説します。
今、スキャナ保存制度への関心が高まるとともに、導入を検討する企業も増加しつつあります。企業経営の観点で、今確認しておくべき税制トピックを解説する本講演では、そのシステム要件や社内体制、業務フローと整備する書類について、詳細に解説しました。ほかにも、平成31年10月に迫った消費増税について、軽減税率の再確認と新たに改正されたポイントの検証を行いました。
経済は、世界規模で流動し、日本一国だけでは予測や判断が困難な、不透明な時代となっています。真壁氏は、今年は経済が荒れる年になるだろうと警鐘を鳴らし、米国の金利に注目するよう呼びかけました。その他当セミナーでは、世界経済の展望、日本経済への影響、国内景気の今後の見通しを語りました。
コスト削減を目的に、数千人規模の人員削減を計画している大手銀行。過剰なコスト削減要求を背景に、品質・検査の不正が相次いでいる製造業。無関係に見える2つの現象に共通する「コスト」という問題点について、金子氏は、独自の切り口で解決策を示します。
経営においては、「どんな事業をやるか」と同じか、それ以上に「どうやって持続的に利益を上げ続ける仕組みを作ることができるか」を考えることが、とても重要です。
当セミナーでは、いくつかの中堅企業を題材に、持続的に利益を上げ続ける仕組みを考える「ビジネスモデル思考」を紹介しました。演習を交えた当セミナーは、参加者に「事業の目利き力」を高めるトレーニング機会を提供する講演となりました。
強い企業はなぜ強いのか。苦戦している企業はなぜ苦戦しているのか。当セミナーでは、経理担当者や経営層を対象に、混迷する時代を勝ち抜くために、同業・異業界企業を会計目線で分析し、経営戦略に活かすことを推奨。具体例として鉄鋼3社を取り上げ、財務諸表の見方の解説を中心に、現状と将来を分析しました。
「餃子屋 vs 高級フレンチ」、あるいは「寿司屋のコハダ vs 大トロ」、儲かるのはどちらでしょうか? その答えは、意外にも両方とも前者。その理由は、キャッシュを稼ぎ出す回数(スピード)の違いにありました。身近な疑問から管理会計の神髄を説くことで人気の林氏の講演には多くの来場者が詰めかけました。
急増する「外国人旅行者」、拡大する「ホテル不足」、中国・ASEANで急速に伸びる「アッパーミドル・富裕層」、さらに「空き家問題」など。さまざまな課題がある一方で、新しいビジネスを生む可能性を含んでいる日本の不動産。牧野氏の幅広い経験と知見から、不動産の「今」と「明日」を紹介しました。
平成29年度の「税制改正大綱」に基づき、最新情報をいち早く紹介。改正の本質を解説するとともに、企業経営の観点から、その対策・対応をわかりやすく説明しました。会計・税務担当者は必見の講演でした。
トランプ新政権の誕生で、東アジアそして日本の経済・外交の舵取りはどうなるのでしょうか。
「激動の2017年の行方を読み解く」と題した今回の講演は、企業経営者として注視しておくべきアメリカの新政権の動向、日本の針路について示唆に富む内容でした。
当セミナーでは、2016年2月の情報システムセミナーでの講演「平成28年度税制改正セミナー」の中から、リクエストの多かった「スキャナー保存制度の見直し」、「消費税率引き上げ」の2点を取り上げて解説しました。サテライト会場も満席になるなど、関心の高さがうかがえました。
好評だった2014年6月の講演から2年を経て、直近の税務調査事例を踏まえ、税務調査において押さえておきたいポイントについて、国税局OBの八重樫氏が詳しく解説しました。
イノベーションの重要性は多くの企業が認め、経営者は、社員にイノベーションの提案を要求します。しかし、イノベーションほど誤解されている概念も珍しいかもしれません。ほとんどの人はイノベーションを進化の延長線上に求め、本質を間違えていると楠木氏は訴えます。当講演では「イノベーション」と「イノベーションでないもの」を明確に切り分ける視点をしっかり確認した上で、イノベーションの実現に対してとるべき構えを提言していただきました。
アベノミクスの第3の矢である成長戦略を背景に、金融機関は取引先企業に対する事業性評価に本格的に取り組んでいます。本セミナーでは、事業性評価を適切に行い、評価した事業を成功に導くために必要な「財務指標」、「事業別損益管理」、具体的な「マネジメント手法」などについて、金子氏が分かりやすく解説しました。
中国経済の減速懸念やアメリカの金利動向など、世界経済の動きが日本経済に大きく影響を及ぼす時代となっています。世界経済の展望、日本経済への影響、国内景気の今後の見通しとともに、これからの企業経営について解説が加えられました。世界経済の生々しい裏側が紹介され、多くの参加者がうなずきながら耳を傾けていました。
大手企業の粉飾決算が糾弾されています。不適切な会計は、企業の信用を失うだけではなく、法的責任を問われるなど、取り返しがつかない大きな問題に発展します。有効な予防法や対策はあるのでしょうか。検事・弁護氏双方の立場から不正会計に取り組んできた葉玉氏が、生々しい事例を交えて不正会計について語りました。
今まで多くの経営戦略フレームワークが提唱され、戦略立案のスキルが強調されてきました。しかし、優れた戦略ストーリーを創るために必要なのはスキルではなく「センス」であると、楠木氏は主張します。当セミナーでは、スキルとセンスを対比し、企業の「稼ぐ力」を生み出す、優れた戦略を創るセンスについて解説しました。説得力のある講演内容に、広い会場に詰めかけた多くの来場者は、深くうなずきながら熱心に耳を傾けていました。
個人消費が低迷し、「景気が腰折れ」しているといわれた2014年。では、今年2015年はどうなるのでしょうか。また、収支の悪化が顕著になっている日本の税基盤。日銀や日本政府に解決する施策はあるのでしょうか。「ワールドビジネスサテライト」「ヴェリタストーク」でおなじみの五十嵐氏が、世界経済や日本経済の最新動向に迫ります。今後の企業経営を考える上でのヒントを、経済の視点から解説しました。
情報システムセミナー2014年秋の目玉の1つであり、初登場となる医療法人鉄蕉会 亀田総合病院 理事長 亀田隆明氏のセミナーです。近年、企業における健康管理問題がクローズアップされる中、“経営者の責任として健康への関心を”と呼びかけ、少子高齢化社会の危険性と医療におけるITの重要性、メディカルチェックや健康増進・予防対策の先端事例を紹介しました。セミナー会場もエグゼクティブ向けにゆったりした椅子配置で、2回開催されたセミナーはいずれも満席となり、経営者やビジネスの現場における健康への関心の高さが伝わってきました。
「アベノミクス」によって大きく動き始めた日本経済。一方で、税率引き上げによって景気が失速し、デフレ脱却が困難になるなど、新たな懸念も指摘されています。このような変革期に着目すべきは、成長戦略の柱の1つ「民間企業の積極投資」です。経済学やビジネスに関する解説書を多数執筆し、テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」にも出演している伊藤氏の講演ということで、雨天にもかかわらず、会場は早々と満席になりました。
2012(平成24)年9月12日付国税通則法の改正に伴い、税務調査の手続きが法定化されました。当セミナーでは、税務調査の勘所や調査の落としどころなど、税務調査で押さえておきたいポイントを具体的に紹介しました。講演者の八重樫氏は国税局OB。現在は税理士法人で税理士を務めており、当局(国税庁)側と企業側、双方での体験をベースとした講話は、多くの参加者を引きつけていました。
今、日本には、新たな成長を自らの手でつくろうとしている企業と、過去の経済成長に依存したままの企業の二極化が起きています。グローバル戦国時代では、自ら成長をつくり出す企業だけが生き残っていくことができます。その鍵となるのが、日本企業の強みである「現場力」。そして、現場力を強化する「見える化」であると遠藤氏は語ります。極寒の日の朝一番のセミナーにもかかわらず、サテライトルームを設けるほど多くのお客様が詰め掛けました。
平成25年9月に金融庁より発表された監督方針において、地域金融機関は5〜10年後を見据えた持続可能なビジネスモデルの構築が求められることとなりました。また、従前の「検査基本方針」を改めた「モニタリング基本方針」では、共通の課題につき水平的レビューを実施するなどモニタリングの手法も変わろうとしています。その新しい方針と取り組みを紹介するこの講演から、今後取るべき方針のヒントを得ようと、多くの参加者が詰めかけました。
「日本でいちばん大切にしたい会社」とはどんな会社でしょうか。それは、社員を幸せにする会社であると坂本氏は訴えます。社員が幸福になれてはじめてお客様に喜びを提供できます。そしてお客様に喜びを提供できてはじめて収益が上がり、利害関係者や地域をも幸福にすることができるのです。当セミナーでは、「日本でいちばん大切にしたい会社」の著者坂本氏に、生き抜く企業の「経営の極意」を語っていただきました。坂本氏の熱い語りに、来場者は大きな感動を覚えていました。
世界主要60カ国の中で、ここ数年GDPが伸びていないのは、日本だけです。この停滞から脱却するにはどうすればいいのでしょうか。混迷する時代に経営者は何を学び、どう実践していけばいいのでしょうか。当セミナーでは、勝ち抜く企業の普遍的な法則をとらえ、正しい企業のあり方、いい仕事とは、経営者に求められる市場ニーズのつかみ方などを紹介しました。「オービック情報システムセミナー」では毎回高い支持を集めている小宮氏の講演とあって、補助椅子を出すほどの盛況となりました。
多くの識者が「今は成熟の時代に入り、すでに市場は縮小傾向にある」と指摘している中、それでも売上・利益を伸ばしている企業は少なくありません。そうした成長に必要なことは、業務プロセスを経営層がしっかり見て、仕事の進め方を「売上・利益を上げるサイクル」に変更することです。当セミナーでは、実際の企業活動事例を基に、売上・利益拡大に結びつけるための情報活用方法が紹介されました。説得力のある講演内容に、多くの人がうなずきながら聞いていました。
米国では、競争力強化ツールとしてITを活用する企業が多いのに対して、日本では効率化ツールにとどまっているのが現状です。しかし、クラウドやビッグデータといった最新のIT技術を使って、日本企業でもITと経営の融合を目指す企業が増えてきました。当講演では、日本経済を支える中堅企業が経営基盤を強化し、元気になるためのIT経営のあり方について紹介しました。
日本全体に逆風が吹くなか、長く存続し、高い利益を上げ続ける企業に共通しているのは、正しい考えを持っていることです。その正しい考えとは「良い仕事をして社会に貢献する」こと。小宮氏は、それを実践している企業の具体例を紹介しました。市況が低迷するさなか、自社を伸ばすヒントを得ようと、大会場、サテライト会場までが満席になるほど、たくさんの参加者が詰めかけました。
PDCAをうまく回すための大前提となる「予算計画」。しかし例年、予算計画は作っているものの、結果(実績)が伴わない。期の途中で何を変えるべきかを明確にできない。こんな負の連鎖を断ち切れずにいる企業も少なくないようです。当セミナーでは、予算計画策定時に見落とされがちな「罠」を明らかにし、それに対応していくための方法を紹介しました。この日、首都圏は早朝からみぞれが降るあいにくの空模様でしたが、会場は早々に席が埋まるほどの大盛況となりました。
今や日本は、一部の業界を除いて「デフレ・成熟市場」といわれています。給料も物価も下落し、企業の衰退は目を覆うばかりです。このような状況を打破するため、海外進出をはかる企業も少なくありませんが、なかなかうまくいかないのが現状です。その反面、成長している企業も確実に存在します。その成長の「肝」は何なのでしょうか?川原氏の意外な指摘に、来場者の多くがうなずきながら耳を傾けていました。
ウォークマンの金字塔を誇ったSonyは何処へ行ったのだろうか。Appleに一人名を成さしめ続ける日本の家電メーカーはどこで道を誤ったのか。「Made in Japan=粗悪品・安物」と言われた時代を克服して「Made in Japan=高品質」という名声を誇った自動車、家電に代表される我国の製造業の栄枯盛衰を尻目に、元気溌溂なユニクロ、セブンイレブン、マクドナルドは何処が違うのか?
一方で、中小企業にはピカッと光る元気企業がいっぱいある。これらの実例を通して、ビジネスモデルの変遷というキーワードから時代の流れを読み解く。
結果管理ではなく、行動管理が重要というトレンドの中で生まれてきたKPI(Key Performance Indicator:重要業績評価指標)。確かに目指すべき結果を出していくためには、結果に結びつく行動をマネジメントする必要があります。しかし、そのマネジメントをするのに必要な指標となるKPIが業績向上につながらない、あるいはKPIで評価するために現場のやることが増えてしまった、というのが企業の現状のようです。本当に効果的なKPIは、どのように考えればいいのでしょうか?
大事なことは「顧客満足の視点」とその視点をみたすための「具体的な計画」がしっかり落とし込めているかどうかです。当セミナーでは、この内容について詳しくお話しさせていただきます。
バブル崩壊後の10数年は、本当に厳しい状況が続いた。そんな中で、雇用調整もせずに、右肩上がりで業績を伸ばしてきた会社が少なからずある。そんな会社に共通するのは、「提案力が高く、クライアントから相談が持ち込まれる」ということだ。これは、業種業態に関係なく共通している。「提案力」に「接客力・営業力の強化」、「情報・判断・決定・実行の共有」「前例否定・自社最適システムの構築」といった切り口をプラスして、元気な会社の元気な経営を事例研究のスタイルで解説する。
「情報」の重要性は早くから指摘されてきましたが、本当に必要十分な情報がトップに届いているでしょうか?情報がないばかりに、経験と勘を頼りに経営判断をしていないでしょうか?経験と勘が悪いというわけではありません。しかしながら、経験や勘はそのままでは伝達に適しませんし、評価もできません。たとえ1代目は良くても2代目には伝わりません。尾田氏は「社内には宝の山のように貴重な経営情報があるのです!」と訴え、その効果的な活用法を紹介しました。
「日本はいま、世界のなかでまたとないビジネスチャンスの中にいます!」と、手嶋氏は来場者へ訴えます。これは「リップサービスでも単なる励ましでもない」という。いまや世界経済の推進エンジンとなった東アジア・環太平洋地域では、「TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)」と「ASEAN+6」という新たな枠組みが船出しようとしており、双方に参加が望まれているのが日本なのです。21世紀世界で日本はどんな役割を担い、新らたな時代を切り拓いていけばいいのでしょう?手嶋氏の常識を覆す指摘に多くの方が驚きながら耳を傾けていました。
ITで競争優位を実現している企業がある一方で、単なるビジネスインフラの構築にとどまっている企業もあります。両社の違いはどこにあるのでしょうか。IT投資を収益に貢献させるにはどうすればいいのでしょうか。この疑問に根来氏は、経営戦略論の観点からIT投資と競争優位の関係を、豊富な具体例を交えて分かりやすく解説しました。誰もが名前を知っている企業の事例が多く飛び出し、多くのセミナー参加者が興味深く、メモを取りながら聴いていました。
世界的な大手企業が導入し、日本でも注目を集めているKPI(重要業績評価指標)。企業目標やビジネス戦略を実現するために設定される重要な指標のことです。その成功の秘訣を、具体的な導入事例を交え解説しました。KPIに大きな関心を寄せている企業が多く、朝早い時間の開催ながら席の確保が困難になるほどの大盛況のセミナーとなりました。
企業の競争力は、中期経営計画書や本社の会議室ではなく、営業や製造など企業活動の現場にこそ存在します。現場起点で問題を発見し、経営戦略や新たな価値を創造する「現場こそが価値を生み出すエンジン」という企業経営のあり方について、遠藤氏に熱く語っていただきました。震災後の経営戦略に悩むセミナー参加者にとって、視野が開けるような、元気づけられるセミナーとなりました。
厳しい時代に経営を強いられる経営者の悩みは尽きません。しかし、逆境の時こそ会社は伸びます。こんな時こそ、リーダーの資質が求められ、その「経営の原理原則」について新将命氏が熱く語りました。通常なら3時間から4時間かかる内容を75分に圧縮。巧みな話術で笑いも入れながらの講演は、予定の時間があっという間に過ぎてしまいました。
経営コンサルタントとして活躍されている小宮氏に、「実践すべき正しい経営」とは何なのか、リーダーが身に付けるべき経営の本質について、経験則を交えながら熱く語っていただきました。独特のテンポで語られる小宮氏のお話に受講者はどんどん引き込まれ、満員の会場が熱気に包まれていきました。
フリーダイヤル0120-023-019(受付時間:平日9:00〜17:30)