実施されたセミナーより、いくつかご紹介します。
競争力を高めるために、人材の育成を成果主義にもとめた企業は少なくありませんが、多くの企業では成功したと言い難い状況です。いま最も必要なのは、自ら仕事にのめり込み、新たなビジネスを創造できる人材を育成することです。当セミナーでは、コンピテンシーの第一人者である川上真史氏が、今までの動機づけや育成の概念を変え、ビジネスを創り出し、拡大できる人材の見つけ方・育て方を鋭く説きます。
東日本大震災、円高、ユーロ危機などさまざまな原因により厳しい経済情勢が続いている昨今、賃金や退職金を中心に従業員に対するさまざまな不利益変更が企業で検討されています。今回のセミナーでは、どの程度まで就業規則の不利益変更が許されるのか、また不利益変更を行なう際の注意点などを過去の判例に基づき、賃金、退職金、人事制度などを中心に解説します。
メンタルヘルス対策は、従業員の中でごく一部のメンタルヘルス不調者や予備軍への対策が中心となるケースが多く見受けられます。メンタルヘルス不調者へのケアは必要ですが、企業は病院ではありません。企業の生産性向上を中心としたメンタルヘルス対策の構築方法をご案内します。
「現場業務の効率化を図りながら、経営指標の分析を強化したい」「収益性を向上させたいが、何から着手すれば効果が高いのか」「次なる経営戦略はどのような一手を打てばよいのか」などなど、漠然とした課題を抱えていらっしゃいませんか?
当セミナーでは、そのような経営者様を対象に、「経営の効率化」をテーマとして、業務効率化視点・KPI分析視点・システム構築視点から、経営基盤構築の実効性とその事例をご紹介します。
生産・販売管理システムの導入稼動後、リプレース時期を迎える企業様必見です!!当初の目的・課題に対しての効果を評価し、反省すべき点を踏まえ、次期システム構築に向けての目的を明確にするにはどうしたらよいか。プロジェクト体制とその取り組みについて、経営者の視点で語っていただきます。
長期化する景気低迷の中で、何も仕掛けずその場に立ち止っている訳にはいきません。即効的に効果のある改善で流出コストの低減を図り、収益を確保するとともに、新たな視点で長期的な視野に立って改革を進める必要があります。当セミナーでは、継続的な利益確保のため、不況期の今だからこそ取り組まなければならない、現場改革の進め方を実践事例を含め解説します。
新たな年は「天下動乱の年となる」と言われてきました。アメリカ、ロシア、フランス、韓国、台湾など国際政局の鍵を握る国で指導者の選挙が行われ、新興の大国、中国や強勢国家を目指す北朝鮮でも国家指導者が交代する可能性があるからです。こうした情勢の中、世界経済の推進エンジンである東アジア・環太平洋では、「TPP(環太平洋連携協定)」や「ASEAN+6」など新たな枠組みが船出しようとしています。この双方に参加が期待されているニッポンは、どのような役割を果たし、新しい時代を切り拓いて、日本の成長戦略に結びつけて行けばいいのでしょうか。新しい年の行方を皆さんとともに存分に読み解いてみたいと思います。
IT投資が収益に直接貢献する場合とはどういう場合か?また、どのように投資を評価/判断すればよいのか?多くの経営層の皆様は上記課題にぶつかり、ご決断に悩まれております。
当セミナーでは、経営戦略論の観点から、IT投資と競争優位の関係、またIT投資の評価/判断の仕方について、具体的事例を交えて講演いただきます。
高度情報化が進行し目粉るしく経営環境が変化する昨今、揺るぎない経営計画を策定・実行することはさらに重要視されています。
当セミナーでは、IT投資の位置づけもふまえ、中長期経営計画の作成方法の勘所を、事業環境分析の進め方、計画骨子・損益見通し・資金繰り予測・アクションプラン、M&Aや組織再編の活用等を中心に事例を交えながらご説明します。
会計処理や税務処理というものは、「同一事象ならば常に同じ処理である」と考える。果たして本当でしょうか?
当セミナーでは、IT投資の可能性について、会計処理や税務処理という制度上の記録だけでなく、管理会計上での経営判断まで踏み込み、IT投資をケーススタディとして具体的に講演いただきます。
東日本大震災から一年近くが経過しようとしています。東日本大震災を契機に、企業の事業継続計画(BCP)への取組機運は高まっていましたが、実際に実践した企業は意外と少ない。企業の災害対策と事業継続計画(BCP)の取組状況および策定時の問題点と課題を再検証し、その必要性について解説します。
【第一部】
2012年、今年は日本におけるIFRS導入方針の『決断』の年です。
当セミナー前半では日本での方針の決定に極めて影響する、米国の対応の最新動向を解説したうえで、それを踏まえた日本での導入において考えられるシナリオを紹介します。後半ではそのシナリオを踏まえた対応のシミュレーションを行います。
アドプションケース・インコーポレーション(コンドースメント)ケースで、どのように対応が変わるのか、金融庁・ASBJ・企業・監査法人の役割分担はどうなるのか、どんな実務的なポイントが出てくるのか、それらを検討していきましょう。
【第二部】
オービックでは、日本での導入シナリオがどのように展開しても対応できるようなソリューションの準備を進めています。
導入シナリオ、実務ポイントの分析に基づいた実務対応にいたるまでのデザインや、最終的な業務対応、システムを活用した対応イメージの具体例など、現実的な実現手法をご紹介します。
震災の影響もあり、ほとんどの部分が見送りになった平成23年度の税制改正ですが、今回の具体的な改正内容が気になります。2011年12月発表の平成24年度税制改正大綱を基に税制改正の内容や今後の税制改正の方向性、実務上の対応策などについて法人税を中心にお話しします。
また、税務調査の動向や事例などの有用な情報をご提供するとともに、留意点などについてもアドバイスさせていただきます。
皆様の企業では、経営者そして社員が取り組む具体的なKPI(重要業績評価指標)目標はございますか?顧客視点、財務視点(投資家視点・銀行融資審査視点)、従業員の視点、業務プロセスの視点など、多角的かつ客観的に自社を評価し、改善に有効なKPIを見つけるスキルを育成されてみませんか?より良い企業への変革を目指して、最適なKPI目標を掲げそれを成し遂げ、また新たな目標を設定する。その活動を具体的に進める企業の事例を基に、そのモニタリング手法をお話しします。
混迷する不動産マーケットにおいて、IFRSに代表される会計制度等の変更に対応する、適切な不動産マネジメントの導入が必要とされています。当講演では企業におけるCRE戦略の実践方法を、一般企業の動向調査結果や実施例をまじえながらわかりやすく解説します。
また、戦略実践のために必要な情報整備方法、それをサポートするソリューションのご紹介をあわせて行います。
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