経営には、いつの時代にも変わらない普遍の原理原則がある。今こそ経営の原点に立ち返り、経営者本来の仕事である「経営」の重要性が大きくクローズアップされ、その巧拙が問われる時代はないでしょうか。本セミナーでは、この混迷する時代に、経営者としてどう立ち向かうか、これからの時代のリーダーとして、どのように研鑽を積んでゆくべきかを指南します。

多くの経営者の方々や経営者を補佐する立場の方々にとっての関心事は「どうすれば事業を安定的に存続させ、そして発展させられるか」ということにつきるでしょう。そのためには資金を効果的に使ってキャッシュフロー成果を高めることが極めて重要になります。本セミナーでは資金管理の基本、特に運転資本の管理、そして効果的な資金調達や運用方法について図解と演習によって「なるほど！」と思っていただけるほどにわかりやすく解説します。

法人税の税制改正については、税率が引き下げられる半面、課税ベースがどこまで拡大されるかが気になります。2010年12月発表の平成23年度税制改正大綱を基に税制改正の内容や今後の税制改正の方向性、実務上の対応策などについて法人税を中心にお話しします。
また、税務調査の動向や事例などの有用な情報をご提供するとともに、留意点などについてもアドバイスさせていただきます。

グループ法人税制が新設され、実務においてその運用が始まっています。グループ法人税制は、グループ内における資産の移転の際にその含み損益を繰り延べることによりグループ内経営資源の効率的な再配置を促進することを目的としています。そのため、会社組織を再編し、効率化するために有効な手段といえます。
本セミナーでは、従来の組織再編税制とグループ税制の関係性を事例に基づき解説し、実務におけるこれら規定の戦略的な活用方法を考えます。

会計基準の世界的な統一化の流れの中、2015年3 月期を目標に上場企業や連結子会社などに対してIFRS適用が見込まれています。また前年対比を行うため2014年3月期の決算データも必要となるなど、IFRS 移行に向け今から着手しないと間に合わない課題が多数あります。
本セミナーでは、IFRS 適用に際し、業務別に受ける全体的な影響ポイントを整理しつつ、その中でも「収益認識」について仕訳レベルに落とした上で、実務上の留意点をご説明します。

IFRS プロジェクトを成功に導くためには、子会社の現状を適切に把握した上で的確な指示を出し、プロジェクトを効率的に進める【親会社の展開力】と、IFRSの趣旨や自社への影響を適切に理解し、親会社からの質問や指示に対して的確に応える【子会社の対応力】が必要となります。
そこで、【展開力】を高めるために親会社が注意しておくべき事項と、【対応力】を高めるために子会社が理解しておくべきIFRS の概要・重要論点についてお話しします。

経営者から「必ず彼に相談したい」と思われる経営管理者には、（1）経営数値を読み、課題を明確化し、仮説を立て、検証する能力（真の経営分析力）と、（2）経営者とは異なる視点から新しい考えを提案する能力（アイデア創出力）の2つがバランス良く備わっているように感じます。
今回のセミナーでは、小売やサービス業の事例をもとに、（1）（2）の能力を意識して高めるための思考訓練を試みます。徹底して考えることを厭わず、自社利益の質向上に貢献したいと考える皆様のご参加をお待ちしています。

物流センターの生産性向上と利益を生み出す物流エンジニアリングについて、各種の事例を中心に物流生産性向上策、物流現場業務の改善の手順、物流作業時間の測定方法と改善・合理化方法、物流コスト削減技術等について分かりやすく解説します。

収益性の向上は企業の永続的な目標であり、その中心的課題である「事業活動の効率化」および「経営資源の最適配分」は企業に課された普遍的な課題です。課題達成のために原価情報は必要不可欠なものですが、提供された原価情報を正しく理解し活用できないと意味がありません。本セミナーでは製造業において有用な原価情報を提供するという観点で原価計算プロセスの構築方法について事例を用いてわかりやすく解説します。

最近日本企業の組織における人材育成力が低下しています。ビジネス環境の変化に人材育成が対応できていないのが主たる原因です。これからのビジネス環境での組織における人材育成は、上下序列による指導伝承型OJTにばかり頼らない、人を育てる組織の構築が重要です。人材育成における第一線のリーダーの役割変革、学習する組織の構築などが求められています。

平成12年に大手広告代理店で起きた過労死事件以降、労働時間管理、サービス残業問題（＝賃金不払い残業）に関する労使紛争が多発しており、企業としては事前対策が急務となっています。
本セミナーでは、自己申告制における残業代、固定残業代、労働時間の管理・認定手段（＝タイムカードの有効性）、役員の責任などを中心に企業が取り組むべき事前対策について、最新の判例を踏まえながら分かりやすく解説します。

三菱重工業グループでは、標準的な人事給与業務を支援すべく、『OBIC7 人事給与情報システム』を使用し、グループ会社でのASP 型活用を推進しております。本セミナーでは、推進主体であるMHIパーソネル社の野村代表取締役より、活用のポイントやメリット等について解説いただきます。

2012年、東京都を中心にオフィスビルの竣工ラッシュが予想され、その総延べ床面積は現在供給量の2.5倍となり、オフィス賃貸仲介市場も新旧での攻防が激化すると考えています。一方既存ビルの老朽化は進み、物件の資産価値維持や競争力を保つ為の修繕、補修等のコストのアップは避けて通れません。こうした変化の年に向けて今なにを取組むべきか、非常に裾野の広い不動産並びに建設業界の皆様に向けて課題を提示します。

「持たざるIT」としてクラウドの注目が高まっています。この新しいIT の潮流は、企業がIT の活用を促進する上で、どのようメリットがあるのでしょうか？IDC ジャパンが実施したユーザー調査結果や先進的な導入事例を基にそのインパクトを分析し、クラウド活用の実際と中堅中小企業におけるクラウド活用の可能性についてご紹介します。