KPI（Key Performance Indicator）は直訳すると「主要業績指標」です。業績指標というと、業績を事後的に測るための指標と思われがちですが、本当に重要なのは行動に与える影響です。なぜならば、人は評価指標という"採点基準"通りに行動するからです。ということは、KPIを何にするかによって組織行動はほぼ決定的に決まるのです。当セミナーではKPIの重要ポイントを解説し、ケースを用いて具体例を見ていきます。成果主義についても言及します。

【第一部】
近年、一般消費者向け製品の製造業におきましては、人口減少により市場は縮小を余儀なくされている一方で、消費者のニーズは多様化に向かっており、製品のライフサイクルはますます短くなっております。人口増加に支えられた経済成長期において形成された企業の成長モデル、すなわち消費者のニーズを標準化した規格品の大量生産による規模の利益の成長モデルは汎用性を失い、現在では多様化に対応した少量多品種の生産形態にシフトしつつあります。これからのマネジメントにおいては、開発投資から生産終結までの製品ライフサイクルにおけるサプライチェーン全体のコストパフォーマンスの最適化を図る必要があります。第一部において、これからの事業環境に適合した原価管理のあり方について皆様と考えていきたいと思います。
【第二部】
現在、化学業界においては、第一部の価値の獲得に加え、原料の高騰や国内市場の減少により安定した利益の確保が困難になりつつあります。その中で、原価をより精緻に把握することや、利益確保のための原価管理・管理会計の活用などが情報システムにより一層求められてきています。第二部では、原価管理・管理会計を強化した事例を中心に、オービックの取り組みをご紹介します。

平成31年度（2019年度）の税制改正について、発表された【税制改正大綱】に基づいて、最新の情報をいち早くお伝えするとともに、企業経営の観点より、その対策・対応に関して、わかりやすく解説します。

• ※平成31年度（2019年度 ）の税制改正大綱公表において、大幅な遅れや変更があった場合には、一部内容を変更する場合がございますので、予めご了承ください。

本格的な人口減少時代や、さらなる消費増税を控えて、今後ますます競争は激しさを増していくことが予想されます。このような時代を生き抜くためには、きちんと「利益」を出し「資金」を稼ぎ出すことで強い財務体質の会社にしていく以外に道はありません。そのためには、会社の「実態」を表す業績管理資料を作成し、経営幹部や社員が会社の数字を意識して行動する「仕組み」を作り上げることが重要です。
当セミナーでは、経営の実態を「見える化」するための、利益管理のポイントを解説します。

ロジスティクスでの収益を最大化するためには、サービスレベルとコストのバランスを最適化すること、サプライチェーン全体での適正化を追求することが肝要です。

今ある物流事業の収益性を高めるだけではなく、その強みをベースに、より多くの収益を得るための戦略を検討・実行することが求められます。
当セミナーでは、ロジスティクスでの収益の最大化に向けた基本的な考え方を整理した上で、具体的なメソッドと実例を紹介します。

• ※講演の最後にオービックの取り組みについてもご紹介します。

2019年はIT業界にとっても大変多くのイベントを迎えます。まずは元号改正、さらに消費税値上げ、翌2020年1月14日にはWindows7サポート期限切れ、そして東京オリンピック。一方で、AI・人工知能の活用は次々に進み、CPU/GPUからFPGA/ASICにより人間並みの知能実現へ。当セミナーでは、次々に巻き起こる“デジタル革命”、2019年以降の最新動向を具体的に解説をしてまいります。

• ※CPU：Central Processing Unit（中央処理装置）
• ※GPU：Graphics Processing Unit（画像処理装置）
• ※FPGA：Field-Programmable Gate Array（現場で書き換え可能な集積回路の製造法）
• ※ASIC：Application Specific Integrated Circuit（特定の目的のためにつくられた集積回路）

2014年、2017年に実施し、大好評頂いた「顧客満足度調査（JCSI調査）分析」の最新版をお伝えします。昨今、小売・サービス業界では顧客サービス向上のための施策として、「AI」「IoT」といった最新技術を活用した戦略を実施しています。今回は、消費者から選ばれ続ける企業が実施しているさまざまなサービス戦略をご紹介するとともに、利益拡大に成功した企業の取り組みを徹底解明します。

働き方改革関連法がいよいよ2019年4月より順次施行されます。まずは年次有給休暇取得義務化、新36協定、労働時間の客観的把握の強化、勤務間インターバル制度などの主要改正項目への対応が求められます。今回のセミナーでは、そうした4月改正事項への対応実務について、具体的な事例を用い、わかりやすく解説します。また産業医への情報提供など細かい改正点についても対応漏れをなくすべく、チェックリストをご提供します。

「経理社員の9割はモラルでできている」。本来そのような役割のはずである経理が居る中で、なぜ変わらず組織ぐるみの不正、社員の不正、また経理自身の不正が起きてしまうのでしょうか。当セミナーでは、さまざまな企業で経理部門などを見てきた講師の経験をもとに、実際のケースを盛り込みながら、良い会社が大事にしている経理の習慣をわかりやすく解説します。

働き方改革関連法がいよいよ2019年4月より順次施行されます。まずは年次有給休暇取得義務化、新36協定、労働時間の客観的把握の強化、勤務間インターバル制度などの主要改正項目への対応が求められます。今回のセミナーでは、そうした4月改正事項への対応実務について、具体的な事例を用い、わかりやすく解説します。また産業医への情報提供など細かい改正点についても対応漏れをなくすべく、チェックリストをご提供します。

2020年4月に施行される民法（債権法）改正は、金融機関の契約実務に大きな影響を与えます。当セミナーでは、改正の内容・金融機関の契約実務への影響についてポイントを絞って解説するとともに、契約書の改訂のモデル例集を提供します。

• ※講演の最後に、オービックの取り組みについてもご紹介します。

平成31年度（2019年度）の税制改正について、発表された【税制改正大綱】に基づいて、最新の情報をいち早くお伝えするとともに、企業経営の観点より、その対策・対応に関して、わかりやすく解説します。

• ※平成31年度（2019年度）の税制改正大綱公表において、大幅な遅れや変更があった場合には、一部内容を変更する場合がございますので、予めご了承ください。

これまで「公開草案の概要解説」・「設例による解説」および「小売業界編」と過去3回にわたり収益認識セミナーを開催して参りました。今回は、「機械・電気機器・工事」業界に焦点を当て、機器販売と据付サービス・機器販売と消耗品の無償提供・メンテナンスなど、実務に重要な影響を与えると想定される論点について解説します。また、検討すべき現行実務への影響・情報システムの影響についても一部解説します。

• ※当セミナーは、下記の続編として実施します。
  - PARTⅠ – 公開草案の概要と日本基準との相違ポイントを解説 　　　　　　2017年10月実施
  - PARTⅡ –「設例」を題材に進める収益認識解説セミナー 　 　　　　　　　2018年 2月実施
  - PARTⅢ – ここがポイント！業界の重要論点を詳細解説 – 小売業界 – 　　　2018年10月実施