経済危機は世界に何をもたらしたか。今後の日本経済と企業経営のあり方に鋭く迫ります。

講師プロフィール
上記現職の他、財務省の政策評価の在り方懇談会メンバー、財務省　関税・外国為替等審議会委員、特定非営利法人（NPO 法人）金融知力普及協会理事長、政策分析ネットワーク代表なども務める。著書に『伊藤元重の経済がわかる研究室』、『伊藤元重のマーケティング・エコノミクス』、『危機を超えて すべてがわかる「世界大不況」講義』など多数。

不況を耐える持久力、チャンスをつかむ瞬発力も、「強い財務」のもとで強化されます。当講演では、財務3表を活用して「負けない会社」、すなわち赤字になりにくく資金繰りにも苦しまない、変化への対応力、防御力の強い会社に転換するための実践的な戦略を解説します。

講師プロフィール

大手監査法人等を経て和田公認会計士事務所を設立。経営・財務分野を中心に企業の指導や研修等で幅広く活躍中。日経ビジネススクール講師としても「わかりやすい」と大好評を博している。

「好奇心が強く」「自立している」ネコ型人材が、組織の未来を創る人材として、いま本当に必要なのではないでしょうか。当講演では、実際の企業を具体例に出しながら、組織やチームを成功に導く「9つの教え」を解説します

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「持たざるIT」としてクラウドコンピューティングの注目が高まっています。この新しいITの潮流は、企業の経営基盤を支える基幹業務システムにどのような影響を与えてゆくのでしょうか？IDCジャパンが実施したユーザー調査結果を基に、そのインパクトを分析し、クラウドソフトウェア活用の実際と中堅中小企業におけるクラウドソフトウェアの可能性についてご紹介します。

コストダウン、在庫削減、納期短縮、低価法対応など物流センターの課題解決には、正確で迅速な在庫把握が不可欠です。当セミナーではセンターの最も基本的で重要な実地棚卸業務改善を主テーマに、「帳簿と現品の差・商品のロスの増加・庫内作業の効率低下・コスト上昇」などへの対応と、在庫適正化実現ポイントを、事例を交えて解説します。

予備登録は275万に上る中、いよいよ本年大量生産化学品等の第1期登録期限となります。域外企業の対応では調剤（混合物）製造、輸出入企業が思わぬ壁に突き当たっています。また、専任担当を置く余裕の無い中小中堅企業や部品成形・部品製造・組立て産業も無関係ではいられません。「知らなかった」では済まない規制の落とし穴、同時進行となるCLP規則とその対応のツボについてご紹介します。

IFRS（国際会計基準）の適用により財務諸表の変更・売上基準の変更・減価償却の見積変更などの影響が出てくると言われていますが、各業界に与える影響はそれぞれ異なり、同業種や関連取引先の業種等への影響ポイントを把握することが大切になっていきます。当セミナーでは、業種別にIFRSの影響を整理し、わかりやすく解説します。

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いよいよ本年4月より改正労基法が施行されます。「時間外労働の割増率の引上げ」など、さまざまな改正が行われ、企業は労働時間管理・給与支払における複雑な対応を迫られます。当セミナーでは、改正労基法対応について、実際の対応事例やQ＆Aなどを交えながら実践的にわかりやすく解説します。また、本年施行される「育児・介護休業法」についてもそのポイントをご紹介します。※講演後「OBIC7の改正労基法対応機能」をご紹介します。

予期せぬ経済の変化により、採用抑制、抑止する企業が増加しました。多くの企業は、「また景気が良くなってきたら人を採ればよいし採れる」と考えているようです。しかし、少子高齢化の影響で、労働人口は減少し、若年者は年々採用しづらくなっています。当セミナーでは、今後の採用をどうしたらよいのか、成功事例を交えながら解説します。